長距離の旅行には値段の安い夜行バスを利用してみたい
私は京都が大好きで、今まで何度か旅行で行ったことがあります。全て電車や新幹線を利用して出かけているのですが、今度行くときは夜行バスを利用したいと考えています。もちろん新幹線で駅弁を食べながらのんびり行くのもいいのですが、夜行バスは疲れると聞きますが、値段がとても安いからです。それに一度どのようなものか体験したいと考えています。
正確には卒業旅行ではなく、大学3回生になってお互いゼミが違ってしまう友人同士で記念に行った旅行なのですが、お金がなかったので東京まで高速バスで旅行する事にしました。繁忙期だったのですが一番安いバスをえらんだら、集合場所に来た高速バスは二階建てでした。一見珍しくて嬉しかったのですが、中は普通の高速バスよりだいぶ狭くてきゅうくつでした。カーテンも閉めっぱなしで、タイヤの振動もけっこう感じるので、頑張ってすぐに寝てしまいました。でもバスのアメニティや特典もあって親切なスタッフさんだったので、また使うかもしれない会社です。
［バーゼル／ロンドン ２５日 ロイター］ 世界の金融監督当局で構成するバーゼル銀行監督委員会の中央銀行総裁・銀行監督当局長官グループ（ＧＨＯＳ）は、国際金融システム上重要な銀行に対し、新たな銀行自己資本規制（バーゼルIII）で求める自己資本比率に加えて、２０１８年末までにコアＴｉｅｒ１（狭義の中核的自己資本）で１─２．５％の確保を求めることで合意した。
ＧＨＯＳは声明で「追加的な損失の吸収性は、銀行のシステム上の重要度に応じて累進的普通株のＴｉｅｒ１比率で１─２．５％を確保することにより満たされる」とし表明した。
バーゼルIIIは、普通株などの中核的自己資本比率（Ｔｉｅｒ１）を７％にすることを求めている。国際金融システムにとって重要な金融機関（Ｇ─ＳＩＦＩ）は、加えて１─２．５％の確保を迫られる。規模がさらに著しく大きくなった銀行には、さらに１％、つまり３．５％上乗せされる。
バーゼルIIIは、２０１３年から６年かけて段階的に実施する予定。Ｇ─ＳＩＦＩに対する資本上乗せ規制は、２０１６年１月から段階的に実施し、２０１８年末までの完了を目指す。
今回ＧＨＯＳが合意した案は、１１月の２０カ国・地域（Ｇ２０）首脳会議での承認が必要。
大規模な銀行はすでにコアＴｉｅｒ１を１０％、あるいはそれ以上確保している。このため、今回合意された上乗せに難なく対応できるとみられている。
上乗せ率自体は予想されていたより小幅だったが、その代わりコアＴｉｅｒ１と定めた。英米など規制厳格化を志向していた国にとって好ましい一方、自己資本が一定水準を下回った場合に自動的に資本に転換できる「偶発転換債券（コンティンジェント・キャピタル＝ＣｏＣｏｓ）」のようなハイブリッド債を組み入れられることを期待していた一部銀行をがっかりさせる結果となった。
ドイツ銀行協会（ＢｄＢ）の幹部は、この決定にさほど意外感はないとしながらも、追加的な資本バッファーにＣｏＣｏが対象にならなかったことを遺憾と述べた。
ＧＨＯＳは声明で「これらの措置は、Ｇ─ＳＩＦＩの耐久性を高めるとともに、Ｇ─ＳＩＦＩがやがてシステム上の重要性を弱めることにつながる強いインセンティブを生むことになる」と表明した。
７月に明らかになる議案は、上乗せの対象になる銀行の数が示される見込み。しかし、銀行名が明らかになるかどうかはまだ不明。
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［バーゼル（スイス） ２６日 ロイター］ 国際決済銀行（ＢＩＳ）は２６日、年次報告を発表し、高インフレが根付くことのないよう世界的に政策金利の引き上げが必要との見解を示した。
また、赤字削減の遅れがソブリン債務危機の深刻化につながりかねず、米国など主要国に対する投資家の信頼が喪失すれば、重大な結果を招きかねないと警告した。
報告は「食品、エネルギーや他の商品（コモディティー）の急激な値上がりによって、インフレが世界的に懸念されている」と指摘。「インフレ圧力を抑制し、金融安定を脅かすリスクを避けるため、世界的な金融引き締め政策が必要」と結論付けている。
主要４中央銀行のうち、金融危機が深まった２００８年後半以降に金利を引き上げているのは欧州中央銀行（ＥＣＢ）のみにとなっている。
ＢＩＳはまた、各国中銀はこれまでよりも速いペースでの利上げが必要な可能性があるとし、世界の成長が力強い限り、食品と商品価格は高止まりするか一段と上昇する可能性もあるとの見方を示した。
２３日にパリで開かれた２０カ国・地域（Ｇ２０）農相会合は、食糧生産の拡大や食品市場の透明化、政策協調によって食料価格の上昇に対処することで合意した。
ＢＩＳはインフレ期待について、これまでのところ、中銀の長期的な信頼性がインフレの高進に損なわれていないことを示唆しているものの、その傾向を確実にするために金利を引き上げねばならないと指摘。「長期的なインフレ期待が高まり始める大きなリスクが存在し、現在の物価動向と政策スタンスはわれわれを間違った方向に向かわせている」と分析している。
報告はまた、高インフレに直面しているイングランド銀行に対して引き締め政策を検討するよう促している。
財政政策については、主要国の債務危機が破壊的な結果をもたらしかねないと警告。「誤りを犯すことはできない。ギリシャ、アイルランド、ポルトガルの財政危機をめぐる市場の混乱も、主要国のソブリン債務に対する投資家の信頼喪失に続く打撃に比べれば見劣りするだろう」と予想した上で、今が官民の財政を強化すべきときとの見方を示した。
さらに米国の公的債務に関し、多額の赤字を抱え続けるようであれば、市場が現在のように好意的には受け取らない可能性があると指摘した。
新興国についても、為替相場の固定を緩めることで世界的な不均衡を縮小するための役割を果たすよう要請し、中国は人民元の対ドル相場を上昇させるべきとの見解を示した。
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